[EFSA]意見等
-Aeribacillus pallidus (AE‐SAS株)由来食品酵素4‐α‐グルカノトランスフェラーゼの安全性評価
Safety evaluation of the food enzyme 4‐α‐glucanotransferase from Aeribacillus pallidus (strain AE‐SAS)
EFSA Journal 2019;17(3):5628 8 March 2019
https://www.efsa.europa.eu/en/efsajournal/pub/5628
食品酵素4‐α‐グルカノトランスフェラーゼ (1,4‐α‐d‐グルカン:1,4‐α‐d‐グルカン 4‐α‐d‐グルコシルトランスフェラーゼ, EC 2.4.1.25)は、Amano Enzyme Inc.由来非遺伝子組換えAeribacillus pallidus (以前は Geobacillus pallidusと称された)株で生産されている。この食品酵素は焼成工程や修飾デキストリン生産のための澱粉加工での使用を意図している。焼成工程に推奨される最大使用量やEFSAの包括的欧州食品データベース由来の個別データに基づき、この食品酵素への食事暴露―総固形有機物量(TOS)は最大0.050 mg TOS/kg 体重 (bw) /日と推定された。修飾デキストリンの暴露評価は必要ないと考えられた。遺伝毒性試験は安全上の懸念を生じなかった。全身毒性はラットの90日間反復経口投与毒性試験で評価された。この研究から、パネルは無毒性量(NOAEL)を試験された最大量の900 mg TOS/kg bw /日と確認した。 NOAEL値を焼成に使用する食品酵素に推定した食事暴露と比較すると、暴露マージン(MOE)は少なくとも18,000になる。パネルは修飾デキストリンの使用によるこの食品酵素へのさらなる暴露は上記のMOEに含まれると考えた。この食品酵素のアミノ酸配列の既知のアレルゲンとの類似性研究が行われた。既知の呼吸性アレルゲン、α‐アミラーゼとのマッチが見つかった。パネルは、α‐アミラーゼ感作されたヒトでは、A. pallidus AE‐SASが作り出した4‐α‐グルカノトランスフェラーゼの経口摂取によるアレルギー反応は除外できないが、そのような可能性は低いと考えた。概して、パネルは、意図した使用状況や提出されたデータに基づき、この食品酵素に安全上の懸念は生じないと結論した。
-提出された新情報と使用拡大提案を考慮した食品添加物としてのラウロイルアルギニンエチル(E 243)の安全性
Safety of ethyl lauroyl arginate (E 243) as a food additive in the light of the new information provided and the proposed extension of use
EFSA Journal 2019;17(3):5621 8 March 2019
https://www.efsa.europa.eu/en/efsajournal/pub/5621
ラウロイルアルギニンエチル(E 243)は、例外はあるが加熱処理した肉製品への使用としてのみ、EUで食品添加物としてすでに認可されている。食品添加物としてのラウロイルアルギニンエチル(E 243)の安全性はEFSAが2007年に評価しており、許容一日摂取量(ADI) 0.5 mg/kg体重 (bw)が設定されている。
食品添加物、香料、加工助剤、食品と接触する物質に関するパネル(AFC)と食品添加物及び食品に添加される栄養源に関するパネル(ANS)の以前の科学的意見に表された懸念と不確実性にはまだ対応されておらず、現在のADIの変更は正当化できない。現在のADI 0.5 mg/kg bwは、ラウロイルアルギニンエチル(E 243)に現在許可されている最大量(ML)を用いて算出された暴露概算の95パーセンタイルで、すでに幼児と子供で達している。提案された新たな使用と使用量では、全ての年齢集団の平均摂取量でADIが超過することになる。
[EU]RASFF Week10-2019
警報通知(Alert Notifications)
ラトビア産オイル漬ニシン小魚のベンゾ(a)ピレン(6.5 µg/kg)及び多環芳香族炭化水素(35 µg/kg)、産出国不明フィンランド経由発酵紅麹粉からのモナコリンKの高摂取量、オランダ産食品サプリメントの安全でない成分オオバアサガオHawaiian baby woodrose (Argyreia nervosa)、ガーナ産パーム油の未承認着色料スーダン4 (>100 µg/kg)、スペイン産ドイツで製造した食品サプリメントの未承認物質塩素酸塩(26.633 mg/l)、エストニア産精製菜種油のベンゾ(a)ピレン(4.3 µg/kg)及び多環芳香族炭化水素(15.3 µg/kg)、南アフリカ産バターナッツの未承認物質アルドリン及び禁止物質ディルドリン(合計 0.082 mg/kg)、ベトナム産冷凍カマスサワラロインフィレが原因と疑われるシガテラ中毒、米国産食品サプリメントのカフェイン(600 mg)とシネフリン高含有及び未承認新規食品成分ヨヒンベ樹皮抽出物、スペイン産セントジョーンズワート乾燥抽出物のピロリジジンアルカロイド(3695 µg/kg)、米国産英国経由一般的な(穿孔性の)セントジョーンズワートのピロリジジンアルカロイド(4204 µg/kg)、産出国不明食品サプリメントの未承認新規食品成分ヨヒンベ樹皮抽出物、ドイツ産製粉したセントジョーンズワートのピロリジジンアルカロイド(3240 µg/kg)、オランダ産セントジョーンズワート含有食品サプリメントのピロリジジンアルカロイド(3201 µg/kg)、
注意喚起情報(information for attention)
2,4-ジニトロフェノール(DNP)のオンライン販売、チリ産レーズンの亜硫酸塩高含有(2822 mg/kg)、パキスタン産レーズンのオクラトキシンA (25.19 µg/kg)、ウクライナ産キノコ(アンズタケ)の高濃度の放射線量(1843; 732; 2125 BQ/kg)、南アフリカ産チルドマンゴーキューブの未承認物質メタミドホス(0.07 mg/kg)、中国産おたまからの一級芳香族アミンの溶出(6532 µg/kg)、米国産食品サプリメントの未承認物質ヨヒンビン及びN-アセチルチロシン、米国産食品サプリメントの未承認物質5-ヒドロキシトリプトファン (5-HTP)及び未承認新規食品フーディアとヨヒンベ樹皮抽出物、モルジブ産冷凍カツオのヒスタミン(>800 mg/kg)、
フォローアップ用情報(information for follow-up)
スペイン産チェリー風味粉がけキャンディの禁止物質ラムエーテル、米国産英国経由バレリアン根抽出物(セイヨウカノコソウ)の未承認販売、
通関拒否通知(Border Rejections)
中国産緑茶のホルペット(0.32 mg/kg)・ブプロフェジン(0.25 mg/kg)・シペルメトリン(1.6 mg/kg)・チオファネートメチル(0.7 mg/kg)・ラムダ-シハロトリン(0.47 mg/kg)及び未承認物質ジノテフラン(0.062 mg/kg)、パキスタン産グリーンチリのイプロバリカルブ(0.027 mg/kg)及び未承認物質ジアフェンチウロン(0.086 mg/kg)、トルコ産レーズンのオクラトキシンA (37.5 µg/kg)、中国産ソフトドリンクのエチレンジアミン四酢酸カルシウムニナトリウム(CDEDTA)(E385)未承認、インド産バスマティ米のチアメトキサム(0.055 mg/kg)及び未承認物質メタミドホス(0.032 mg/kg)・アセフェート(0.043 mg/kg)・トリシクラゾール(0.147 mg/kg)、中国産子供用竹製ボトル及びディナーセットからのホルムアルデヒドの溶出(24 mg/kg)、中国産香港経由ステンレススチール製漉し器セットからのマンガンの溶出(2.9 mg/kg)及び高濃度の総溶出量(1084 mg/kg)、ジョージア産ヘーゼルナッツのアフラトキシン(B1 = 49.6; Tot. = 57 µg/kg)、インド産チリの未承認物質カルボフラン(0.01 mg/kg)、中国産殻付きピーナッツのアフラトキシン(B1 = 35; Tot. = 41.8 µg/kg)、トルコ産オレンジのエスフェンバレレート(0.387 mg/kg)、ベトナム産冷凍チリのクロルピリホス(0.048 mg/kg)・プロピコナゾール (0.022 mg/kg )・クロロタロニル (0.04 mg/kg) 及び未承認物質ヘキサコナゾール (0.03 mg/kg)・ クロルフェナピル(0.23 mg/kg)・クロルフルアズロン (0.063 mg/kg)・トリシクラゾール (0.33 mg/kg)、中国産未承認遺伝子組換え(P-35S)白米、
[EU]査察報告
-トルコ―水産物
Turkey―Fishery products
21/02/2019
http://ec.europa.eu/food/audits-analysis/audit_reports/details.cfm?rep_id=4095
2018年11月19~30日にトルコで実施した、EU輸出用水産物の公的管理を評価するための査察。フォローアップの面では2011年の査察と比較して、一般的に研究所の性能に関して特に大幅に改善された。概して公的管理システムは、輸出健康証明が求める保証を実施し、必要に応じて強化する。
-ウルグアイ―動物由来食品(馬肉)
Uruguay―Food of animal origin (horse meat)
21/02/2019
http://ec.europa.eu/food/audits-analysis/audit_reports/details.cfm?rep_id=4094
2018年4月24日~5月4日までウルグアイで実施した、EU輸出用馬肉生産の公的管理を評価するための査察。概してEUの要求を適切にカバーしているが、企業間の馬の移動は含まれていない。馬の居住や動物用医薬品の使用に関しては、オーナーが出す宣誓供述書の正確さによるが、以前の査察チームからの特別な要請に反してどの集合センターも稼働していないことが分かったため、これらの管理の妥当性や有効性は評価できない。動物の福祉はEUの要求にかなっていない。管轄機関は動物用医薬品の販売や使用を確実に証明できない。
-アイルランド―そのまま喫食可能な食品
Ireland―Ready-to-eat food
21/02/2019
http://ec.europa.eu/food/audits-analysis/audit_reports/details.cfm?rep_id=4096
2018年4月23日~5月4日までアイルランドで実施した、そのまま喫食可能な(RTE)食品に適用されるEUの食品衛生要件の遵守を評価するための査察。RTE食品の生産上の公的管理は、包括的に文書化された手順やガイダンスを用いて、確立され、リスクに基づき、組織化され、実行されている。課題は職員の可用性、広範な教育への対処、公的管理の調整・検証・効果、公的管理システムの影響、全体的な効果の作用に関連している。欠点は主に、特に水産分野や他の分野の小さな複合施設の認可と管理実行に関連する。
[EU]EUニュースレター
抗菌剤耐性
Antimicrobial resistance
12/03/2019
抗菌剤耐性と戦う:AMRワンヘルスネットワークは本日ブリュッセルで会合
[HK] 法令違反サンプル結果。箱入りヤマモト青汁が栄養表示規則に違反している
Boxed Yamamoto Aojiru not in compliance with nutrition label rules
Friday, March 8, 2019
https://www.cfs.gov.hk/english/unsat_samples/20190308_7372.html
食品安全センターが検査したところ、日本のヤマモト青汁において、炭水化物が3g中1.44g(100g中約46.67mg)という申告のところ、100g中14mg検出であった。
[FSS] FSS、スコットランド食品行政連絡委員会及びチーズ生産者協会による低温殺菌処理されていない牛乳から作るチーズの生産のガイダンスに関する声明
Statement from Food Standards Scotland, the Scottish Food Enforcement Liaison Committee & the Specialist Cheesemaker’s Association on Guidance on the production of cheese made from unpasteurised milk
8 March 2019
スコットランド食品基準庁(FSS)及び食品行政連絡委員会(SFELC) は6 March 2019にスコットランドにおける生乳(低温未殺菌牛乳)から製造するチーズの生産に関する環境衛生担当の指針に関してSCA協会会員からもたらされる懸念を話し合うために、チーズ生産者協会(SCA)と会合を持った。
[HSA] リコール: NATURE'S ESSENCE GlucoAid
NATURE'S ESSENCE GlucoAid
1 Mar 2019
HSAの検査により、米国製品のNATURE'S ESSENCE GlucoAidがクロロキンを含むことが分かった。
[NASEM]外国でのより強力な食品と医薬品規制システム
Stronger Food and Drug Regulatory Systems Abroad
http://nationalacademies.org/hmd/Activities/Global/StrongerRegulations.aspx
2012年にIOMが「より強力な海外規制システムを介して食品と医療製品の安全性を確保する」報告書を発表し、世界中の食品と医薬品の安全性を向上させるために途上国の能力開発を強調した。その後進歩が見られるとともに規制の状況も変化したため現況を評価するt特別委員会が招集された。新興技術の安全性規制分野への応用可能性や課題について、6月14日まで意見を募集している
[BfR]産地関連シナリオを用いた食事暴露評価の精細化
Refinement of dietary exposure assessment using origin-related scenarios
12.03.2019
BfRの研究の学術誌掲載のお知らせ
Journal of Exposure Science & Environmental Epidemiology
[CDC]全国地下水啓発週間
National Groundwater Awareness Week
https://www.cdc.gov/healthywater/observances/gaw.html
2019年3月10-16日
全ての地下水源は汚染(微生物や有害化学物質)から守られなければならない
関連情報へのリンク多数
[Codex]ボルドー会議はコーデックスシステム全体のための「革新実験室」
Bordeaux meeting a “laboratory of innovation” serving the entire Codex system
11/03/2019
http://www.fao.org/fao-who-codexalimentarius/news-and-events/news-details/en/c/1184876/
コーデックス一般原則部会(CCGP)がフランスボルドーで2019年3月11-15日開催
2019年6月7日の世界食品安全デーには安全な食品の重要性について啓発したい
論文
-中年期の食事の質はその後の認知症リスクと関連するか?
Was diet quality in midlife associated with later risk for dementia?
12-Mar-2019
https://www.eurekalert.org/pub_releases/2019-03/jn-wdq030719.php
JAMAに発表された約8200人の成人を25年近くフォローした研究によると関連はなかった。
-科学の改革:より多くの声のための場所を
Revamping science: Making room for more voices
12-Mar-2019
https://www.eurekalert.org/pub_releases/2019-03/dc-rsm030719.php
科学における多様性は単に代表の問題ではなく豊かな知のためである
米国人類学会誌に重要トピック集としてエッセイ集を発行。
人類学を含む科学は有害で非倫理的な研究を行ってきた歴史がある。しばしば同意無しに研究し、周縁に追いやられた人々の差別や人種差別、先住民族の追放、奴隷化、虐待などを正当化するのに科学が使われた
-大気汚染は欧州では年に80万人、世界では880万人の過剰な死亡の原因
Air pollution causes 800,000 extra deaths a year in Europe and 8.8 million worldwide
12-Mar-2019
https://www.eurekalert.org/pub_releases/2019-03/esoc-apc030819.php
European Heart Journal。欧州では東ヨーロッパが負担が大きい。ドイツではPM2.5の最大45%が農業由来
-The Lancet:病気と暴力と不平等がかつてないほど世界中の青少年を脅かしている
The Lancet: Disease, violence and inequality threaten more adolescents worldwide than ever before
12-Mar-2019
https://www.eurekalert.org/pub_releases/2019-03/tl-pss031119.php
世界中の若者のうち複数の問題で若者の健康状態の悪い国に住む人が1990年と比較して2016年のほうが2億5000万人多い。The Lancetに発表された研究。
青少年の肥満又は過体重が2倍以上になり貧血の人の数は20%増えた。高所得国の中では米国の若者の健康状態が悪い。男女の不平等が、特に貧しい国で大きいまま。
-ディナーに何食べる?寿司、付け合わせはコオロギ
What's for dinner? Sushi, with a side of crickets
11-Mar-2019
https://www.eurekalert.org/pub_releases/2019-03/ltu-wfd031019.php
昆虫は世界中で食べられているものの、嫌がる人も多い。La Trobe大学の主導した国際研究で、寿司を頻繁に食べる人は昆虫食にもよりオープンであることを発見した。寿司は昆虫食の入り口になる可能性がある。Food Quality and Preferenceに発表。
(アメリカ人とインド人の調査)
-ニセ医薬品が年に25万人以上の子どもたちを殺している、医師が警告
Fake drugs kill more than 250,000 children a year, doctors warn
Mon 11 Mar
American Journal of Tropical Medicine and Hygieneに米国の医師達が警告を書いている。
中から低所得国の医薬品の最大10%は質が悪いあるいはにせ物で、年に100億から2000億ドルの経済的負担となっていて事態は悪化している。ファイザーは2018年に113ヶ国で95のニセ医薬品を同定し、2008年の75ヶ国で29より増加している
SMC UK
-中年の食事と認知症リスクの研究への専門家の反応
expert reaction to study on midlife diet and dementia risk
March 12, 2019
http://www.sciencemediacentre.org/expert-reaction-to-study-on-midlife-diet-and-dementia-risk/
JAMAに発表された研究が、中年時に評価された食事の質とその後の認知症リスクに有意な関連はないことを示した
King’s College London栄養と食事名誉教授Tom Sanders教授
この報告は長期の英国公務員研究(Whitehall研究)に基づく。このコホートは社会的地位が高いため健康状態が良いことがよく知られている。この研究では質問票で測定した食事の質と認知症の頻度を調べた。強みはファローアップ期間中に複数回の食事調査をしていることである。食事の分類には西洋風食事と地中海風食事のスコアを使っている、ただし地中海風の食事をしている人はほとんどいない。わからないことは食事の質と、喫煙や飲酒などの他のライフスタイル要因との関連についてである。さらにこの研究は公務員でのものなので一般集団の代表にはならないだろう。
より根本的な限界は統計学的な過剰調整である。例えば高血圧や糖尿病は認知機能へのリスクを上げるがそれらは食事による可能性があるが排除されている。従って中年期の食事は重要ではないというのは間違っている
University College London高齢者精神医学教授Robert Howard教授
我々は認知症の治療法をもたないため、予防法や発症を遅らせることに関心があるのは理解できる。ライフスタイル介入はその候補である。この研究は質の高い食事が認知症を予防しないという説得力のある根拠を提供する。この結果はがっかりするものだ。しかしだからといって中年期の食生活が貧しくてもいいということにはならない、肥満や糖尿病は認知症リスクなので。
Exeter医科大学加齢疾患教授Clive Ballard教授
これは比較的小規模の研究で、認知症の症例が少ない。つまり統計学的検出力が限られる。
これまでの研究では特別な食事法に従うというより適正体重を維持することの保護作用が示されてきた。体重は確実な要因である。これまでで最も強い根拠は地中海食に幾分かの利益があるようだというものである。それはこの研究よりもっと特定のものでギリシャ系アメリカ人という特定集団による。全体としてこの研究は検出力が足りない。直接他の研究と矛盾するものではないが、体重以外の食事影響について、さらなる研究が必要である
アルツハイマー協会研究部長James Pickett博士
認知症の最大1/3はライフスタイル変更で予防できると推定されているのでこの研究の結果は驚きである。長期にわたるしっかりした研究であるが食事は自己申告で正確でないかもしれない。
アルツハイマー研究UKの研究部長Sara Imarisio博士
これは質の高い研究である。観察研究はライフスタイルと認知症の関連を調べるには適切であるが、たった一つの要因だけに注目するのは全体を見失うかもしれない
(食事の影響についての研究は極端な人に引きずられがちで影響の大きさを過剰に見積もる傾向があるので公務員なら納得。体重などに影響しない、普通の範囲の食生活ではあまり影響はみられない)
-欧州の大気汚染と死亡についてのモデル研究への専門家の反応
expert reaction to modelling study on air pollution and deaths in Europe
March 12, 2019
European Heart Journalに発表された研究が欧州の大気汚染による健康影響はこれまで考えられていたより大きいことを示唆する
生理学会会員でマンチェスター大学心血管系科学部Holly Shiels博士
この研究は、これまでの統合暴露-応答(IER)モデルを改良した2018年発表の世界暴露死亡率モデル(GEMM)を用いて大気汚染データと組み合わせて地域ごとの大気汚染に関連する心血管系疾患リスクプロファイルを作った。結果からは初期のモデルが大気汚染によるCVDリスクを過小推定していたことを示唆し、それには我々は同意する。
WHOの喫煙による死亡推定は2017年なのでIERモデルを使ったものと考えられ、大気汚染のほうが喫煙より大きなリスク要因だという主張を立証するには新しいモデルで推定しなおす必要があるだろう。
全体として、GEMM解析により、大気汚染とCVDによる死亡との重大な関連が協調された。
その他
-Scienceニュース
この星のトップ保健機関が劇的改革を発表した。批判者は十分劇的ではないという
The planet’s premier health agency has announced drastic reforms. Critics say they aren’t drastic enough
By Kai KupferschmidtMar. 12, 2019
先週、WHO初のアフリカ系事務局長であるTedros Adhanom GhebreyesusのWHO改革について説明するスピーチで、子どもの頃に見たという天然痘のポスターを想起した。当時WHOは天然痘の排除のために戦っていて、それから今まで多くのことが変わった。
改革はWHOに人材をより多く集め、ジュネーブの本部と6つの地域事務所の協調を改善することを目指す。しかし一部のオブザーバーは慢性的な資金不足、使用方法の監視、地域事務所の独立性の問題などへの対処が不足しているという。
WHOは1948年に創設されその財源の一部は加盟国が負担しているが40億ドルの年間予算の多くが特定のプロジェクトにと制限をつけた寄付によるものである。
本部には新しく主任科学者のポストを設けインドの小児科医Soumya Swaminathanが指名されている
(いろいろ略。)
WHO公式発表は以下
WHO unveils sweeping reforms in drive towards “triple billion” targets
6 March 2019
-NCI所長Norman SharplessがFDA長官代理に指名
NCI Director Norman Sharpless named acting FDA chief
By Jocelyn KaiserMar. 12, 2019
http://www.sciencemag.org/news/2019/03/nci-director-norman-sharpless-named-acting-fda-chief
4月始めにScott Gottlieb現長官が辞めた後Norman Sharplessが代理になるとHHS長官Alex Azarが議会で述べた
-消費者の健康:賢い判断のためのガイド
Consumer Health: A Guide to Intelligent Decisions
https://www.amazon.com/Consumer-Health-Guide-Intelligent-Decisions-ebook/dp/B07P7D6SQ5
2012年発行の教科書の第10版がKindleで読めるようになった
-Adam Schiff (D-CA)議員がグーグル、フェイスブック、アマゾンに反ワクチン誤情報に関して文書を送付
Schiff Sends Letter to Google, Facebook Regarding Anti-Vaccine Misinformation
02.14.19
Schiff Sends Letter to Amazon CEO Regarding Anti-Vaccine Misinformation
03.01.19
各社対応計画を公表している
(アマゾンで売っている本や動画も入るんだ)
-チリの砂糖の多い食品との戦いは世界中に響く
Chile’s sugary food fight echoes around the world
Josh Jacobs
https://www.ft.com/content/d481cf02-1e47-11e9-a46f-08f9738d6b2b
チリでは近年砂糖の多い食品が増え肥満が増えたことから、健康推進活動家達が解決法を求めていた。今や政府はかつてない劇的なジャンクフードとの戦いを採用し、他の国にも広がることを期待する。
5年前、チリは砂糖の多い飲料に18%の税を導入した。2016年には子ども向けの宣伝を制限した。法律により食品の包装に漫画を制限し学校が不健康な食品を売らないようにし、テレビCMを制限し宣伝用おもちゃを禁止した。そして砂糖塩飽和脂肪カロリーの多い食品にはタバコと同様の大きな黒い警告表示を義務化した。
これらが有効かどうかについての初期の解析では効果があることが示唆されている。
(以下略。)
-世界塩啓発週間 2019
World Salt Awareness Week 2019
http://www.worldactiononsalt.com/awarenessweek/world-salt-awareness-week-2019/
3月4-10日
-完全菜食主義協会はミルク計画に植物代用品を含むことを要求
Vegan Society calls for milk scheme to include plant alternatives
Mon 11 Mar 2019
一部の小さい子どもの親や妊婦に牛乳やビタミンDサプリメントのクーポン券を提供しているNHSのヘルシースタート計画に対して、ビーガン協会が植物性乳代用品と動物由来ではないビタミンDを提供するよう求めた。ビーガン協会によるとNHSの計画は不公平でビーガンに不利であるという。