2022-11-24

[EFSA]意見等

-有効成分ケイ酸アルミニウム焼成の農薬リスク評価ピアレビュー

Peer review of the pesticide risk assessment of the active substance aluminium silicate calcined (kaolin calcined)

EFSA Journal 2022;20(11):7637 17 November 2022

https://www.efsa.europa.eu/en/efsajournal/pub/7637

(農薬の結論)

情報不足と懸念が確認された。

 

-有効成分ジモキシストロビンの農薬ピアレビューの文脈で、環境運命、行動、生態毒性学の評価に関する生命

Statement concerning the assessment of environmental fate and behaviour and ecotoxicology in the context of the pesticides peer review of the active substance dimoxystrobin

EFSA Journal 2022;20(11):7634 15 November 2022

https://www.efsa.europa.eu/en/efsajournal/pub/7634

(声明)

確認された懸念が提示されている。

 

-食品及び飼料として使用する遺伝子組換えトウモロコシMON 95379株の評価

Assessment of genetically modified maize MON 95379 for food and feed uses, under Regulation (EC) No 1829/2003 (application EFSA‐GMO‐NL‐2020‐170)

EFSA Journal 2022;20(11):7588  15 November 2022

https://www.efsa.europa.eu/en/efsajournal/pub/7588

(科学的意見)

GMOパネルは、トウモロコシMON 95379株は、ヒトと動物の健康及び環境に関する潜在的な影響に関して、従来の比較種や調べた非GMトウモロコシ品種と同様に安全だと結論した。

 

[Europol]食品偽装:在庫品の約27,000トン

Food fraud: about 27 000 tonnes off the shelves

17 NOV 2022

https://www.europol.europa.eu/media-press/newsroom/news/food-fraud-about-27-000-tonnes-shelves

食品偽装を対象としたOPSON XI作戦により、欧州の偽装食品・飲料品の押収件数は増加している。この作戦はEU域の活動として欧州刑事警察機構(Europol)が調整し、2021年12月~2022年5月まで行われた。Europolは26カ国*から約27,000トンの偽装食品を押収したという報告を受け取った。この作戦活動は欧州不正対策局(OLAF)、欧州委員会保健衛生・食の安全総局(DG SANTE)、欧州委員会農業・農村開発総局(DG AGRI)、欧州連合知的財産庁(EUIPO)、また各国の食品規制機関や民間のパートナーにも支援された。国際刑事警察機構(INTERPOL)はEU域外の活動を調整した。

食品偽装に対する作戦は、消費者の健康と安全に深刻な害を及ぼす可能性のある犯罪ネットワークを対象としている。腐ったマグロからメチルアルコール入り偽造ウォッカや偽装ビタミンまで、違法な食品・飲料はEU市民への深刻な脅威で、彼らは大抵、有毒製品を摂取していることに気づいていない。犯罪行為を検出するために、国家機関は、税関地域、実店舗とオンライン市場、フードサプライチェーン全体で検査を実施した。作戦行動は魚介類の偽装に焦点を絞り、アルコールとワインに的を絞った活動を実施した。

Europolに報告された押収品と活動

・違法製品の押収26,800トン

・アルコール飲料1,500万リットル

・検査数約74,000件

・逮捕状80件

・司法当局に通報された人137人

・刑事訴訟公開175件以上

・行政事件公開2,078件

・犯罪ネットワークの分断8件

押収された主な違法製品は?(多い順に)

・アルコール飲料

・シリアル、穀物及びその派生製品

・果物、野菜、豆類

・フードサプリメント、添加物

・砂糖と菓子類

・肉と肉製品

・魚介類

・乳製品

・家禽製品

 

* Europolに報告した参加国

オーストリア、ベルギー、ブルガリア、コロンビア、クロアチア、キプロス、チェコ共和国、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイルランド、イタリア、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルグ、モンテネグロ、オランダ、ノルウェー、ポルトガル、ルーマニア、スロベニア、スペイン、米国

 

[EU]AMR:静かな脅威の拡大

AMR: a silent threat growing louder

18/11/2022

https://ec.europa.eu/newsroom/sante/items/765010/en

本日、第15回欧州抗生物質啓発デーを記念し、薬剤耐性がヒトと動物の健康にもたらす脅威の増長を示す新たな数値が出された。薬剤耐性及びヒトの栄養ユニットの議長であるSabine Pelsser氏は、現状を考察し、「静かなパンデミック」と呼ばれる脅威と戦うために欧州委員会が進めている作業を提示した。

EU、アイスランド、ノルウェーでは薬剤耐性感染症により毎年35,000人の死者が出ており、新たな数値はこの問題が悪化していることを示している。関連付けて捉えると、これはインフルエンザ、結核、HIV/AIDSを合わせた年間死者数に等しい。これらの数値は明らかにAMRの深刻さを明確に示している。

ヒトや動物の健康と環境が緊密に連携し、お互いに関連していると認識される「One Health アプローチ」を用いて、私達はあらゆる角度からAMRに立ち向かわなければならない。簡単に言うと、どのような行動も単独では適切な解決策を提供できない。このOne Healthアプローチの行動計画は2017年に採択された。EUを最良な実践地域とし、AMRの研究・開発・技術革新を促進し、世界的な課題を形成するという3つの主な目標を掲げ、AMRと戦うための70以上の行動を提示している。

動物用医薬品と医療用飼料に関する規則は、EU及び国際レベルで、AMRと具体的に戦うEUの決断を示している。動物での抗生物質に強力な対策を配置することで、農場から食卓まで戦略の目的を達成する手助けになる。さらに、ヒトの医薬品の抗生物質を法的に留保する。今後の薬事法の改定により、更なる進展が期待される。

COVID-19パンデミックへの教訓から、次の健康危機を防ぐために、包括的な対策を実施する必要がある。今後の取り組みとして、長期目標は抗生物質の不必要な使用や抗生物質の病原菌の耐性レベルを低減することである。有効な新しい抗菌剤を開発することに失敗し、既存のものの利用不足が抗生物質の耐性の影響をあおっていることも認めなければならない。計画中の薬事法の改定や、HERA(欧州保健緊急対応準備・対応機関)が実施する作業で取り組む予定である。行動を強化するためにAMRの理事会勧告の提案の採択も意図している。

 

[EU]SCHEER -水枠組み指令優先物質の環境基準案についての科学的意見 フルオランテン

Scientific Opinion on "Draft Environmental Quality Standards for Priority Substances under the Water Framework Directive" - Fluoranthene

Adopted on 22 November 2022 Publication date 23 November 2022

https://health.ec.europa.eu/publications/scheer-scientific-opinion-draft-environmental-quality-standards-priority-substances-under-water-10_en

最終意見

 

[RIVM]オランダ鉄道は従業員を六価クロム暴露から適切に守っていない

NS did not adequately protect employees from exposure to chromium (VI)

11/23/2022

https://www.rivm.nl/en/news/ns-did-not-adequately-protect-employees-from-exposure-to-chromium-vi

1970年から2020年の間、オランダ鉄道(NS)の従業員はクロム(VI)に暴露された可能性がある。頻度や量は正確にはわからないが、クロム(VI)に暴露された従業員が何らかの病気になる可能性があると想定するのが合理的である。RIVMによる研究。

報告書はオランダ語、3報ダウンロード可能

 

[CDC]約4000万人の子どもたちがますます増える麻疹の脅威に危険にさらされている

Nearly 40 million children are dangerously susceptible to growing measles threat

November 23, 2022

https://www.cdc.gov/media/releases/2022/p1123-measles-threat.html

COVID-19パンデミックの開始以降、はしか予防接種率が一貫して低下し続けている。2021年には定期接種を逃した子どもが記録的に多い約4000万人:一回目が2500万人、追加摂取が1470万人、になった、CDCとWHOの合同声明。

 

[FTC]FTCはカリフォルニアのPrecision Patient Outcomes社による詐欺的COVID-19宣伝文句を止めるために対応する

FTC Acts to Stop Deceptive COVID-19 Advertising Claims by California’s Precision Patient Outcomes, Inc.

November 22, 2022

https://www.ftc.gov/news-events/news/press-releases/2022/11/ftc-acts-stop-deceptive-covid-19-advertising-claims-californias-precision-patient-outcomes-inc-0

FTCのCOVID関連詐欺対策の一環

Precision Patient Outcomes社とそのCEO Margrett Priest Lewisはビタミン類、亜鉛、フラボノイドしか含まない市販のダイエタリーサプリメントをCOVID-19の有効な治療になると宣伝していた。

(製品の写真あり)

 

[MPI]ニュージーランドのワラビー:数をコントロールする

Wallabies in NZ: controlling their numbers

https://www.mpi.govt.nz/biosecurity/long-term-biosecurity-management-programmes/wallabies-controlling-their-numbers/

ワラビーはニュージーランドの導入された害獣である。彼らはNZの固有の生物多様性と生産的土地を破壊している。その対策と、あなたにできることを紹介。

(ワラビーの害の説明、糞や足跡をみつけたら報告して、頭)

 

[FSSAI]ヘンプシード(麻の実)とシード製品(ヘンプシード、ヘンプシードから抽出した油、ヘンプシード粉末)の販売に関する2022年11月10日付の明確化

Clarification dated 10th November 2022 regarding sale of Hemp seeds and seed products (Hemp seed, Oil extracted from hemp seeds, Hemp seed flour) [Updated on:22-11-2022]

https://www.fssai.gov.in/upload/advisories/2022/11/637dfe2649116Clarification_Hemp_Seed_22_11_2022_.pdf

食品安全基準規制2011の副規制2.16に従って標準化したヘンプシードとシード製品は電子商取引ウェブサイトでも販売可能

 

Nature Volume 611 Issue 7937, 24 November 2022

-豚が臓器不足を解決するか?動物からヒトへの移植の未来

Will pigs solve the organ crisis? The future of animal-to-human transplants

23 November 2022  Sara Reardon

https://www.nature.com/articles/d41586-022-03794-2

(遺伝子組換えヒト化豚ラ氏島は実現するかも?)

 

-性感染症予防のための抗生物質使用推奨は懸念となる

Push to use antibiotics to prevent sexually transmitted infections raises concerns

23 November 2022  Dyani Lewis

https://www.nature.com/articles/d41586-022-03801-6

この戦略はSTIsを減らすことが示されたが、薬剤耐性を増やす可能性がある

先月サンフランシスコ公衆衛生省が、感染リスクの高い人に保護されない性交の後に細菌によるSTIsを予防するため抗生物質ドキシサイクリンを使用することを初めて助言した。細菌によるSTIsは過去十年一貫して、特に男性と性交する男性(MSM)で増加している。HIV 感染者と同居しているMSMとトランスジェンダー女性の参加した臨床試験で保護されない性交の後にドキシサイクリンを摂ることが有効であることが示されてサンフランシスコはこの方針を採用した。しかし研究者はMSMでの有効性の根拠だけで公式にドキシサイクリンによる予防を展開することについて意見が分かれている。英国HSAや性の健康とHIVのための英国協会は薬剤耐性のデータが無いことなどを理由にこの戦略を支持しない。淋病のテトラサイクリンクラスの抗生物質への耐性は既によくみられる

(一部のみ)

 

-プラスチックの津波:一里塚となる条約はごみが海を埋め尽くすのを止められるか?

Plastics tsunami: Can a landmark treaty stop waste from choking the oceans?

22 November 2022 Meera Subramanian

https://www.nature.com/articles/d41586-022-03793-3

今週各国がプラスチック汚染について合意するために集まるが、研究者らは情報不足がどんな合意も実行を困難にするだろうと警告する

3月にナイロビで法的拘束力のあるプラスチック条約を作ることが合意され、11月28日からウルグアイで交渉が始まる。しかし条約を確実に有効にするためにはプラスチックがどこから来てどこに行き、誰の責任なのかを知る必要がある。

 

-過剰採取されたロブスターは安全な天国があれば大きくたくさんになる

Overfished lobsters get big and plentiful when offered safe haven

ノルウェーが海洋保護区を設定したあと、甲殻類の数は急増

Proc. R. Soc. B

 

-この真菌が働くと有害な水銀は消える

Toxic mercury vanishes when this fungus gets to work

植物の根に住む真菌が水銀の危険な形態を解毒する

Metarhizium robertsiiが作り出す二つの酵素が水銀を高い毒性のあるものから毒性の低いものに変換することをProc. Natl Acad. Sci. USAに報告

 

-たった一日の脂肪の多い食事で腸に変化

A single day on a fatty diet gives the gut a makeover

マウスの象徴は高脂肪食開始から24時間以内に遺伝子活性と細胞の増殖を変える

Cell Rep.

 

-カリフォルニアで数千人の学者がストライキ:研究はどう影響される?

Thousands of academics strike in California: how is research affected?

23 November 2022 Max Kozlov

https://www.nature.com/articles/d41586-022-03818-x

カリフォルニア大学の10のキャンパスにわたる労働者が給与増と子ども保育補助金とハラスメントからのより強力な保護を要求

ポスドク、大学院生、研究室職員がストライキ。給与が生活費の上昇に追いついていない。カリフォルニアは特に家賃の高いことで悪名高い。大学院生がホームレスや車で生活することになっている。

ストライキによって授業が中止になったり動物の飼育に影響が出たりしている

 

論文

-COVID-19後の民主主義:欧州全体と米国で、パンデミック疲労が政治不信と陰謀論を信じることを加速した

Democracy after COVID-19: Pandemic fatigue fueled political mistrust and conspiracy beliefs across Europe and the United States

23-NOV-2022

https://www.eurekalert.org/news-releases/972229

新しい研究で、研究者らはパンデミックの健康部門を超えた相当な社会的影響を発見し、民主主義社会が気候危機のような将来の危機に対処する能力に懸念を表明する

PNAS。死者が多いときの制限では市民はあまり疲労を感じないが、必要ないと感じる制限では疲労と政治不信が高まる。

 

-世界では魔法を信じることはよくあり、極めて多様

Witchcraft beliefs are widespread, highly variable around the world

23-NOV-2022

https://www.eurekalert.org/news-releases/971587

新しい世界的データでは、魔法を信じることは制度の弱さと体制順応的文化に関連する

PLOS ONE

 

-128万の出生の多地域研究によると、カナダでは約2%の妊婦が妊娠中に大麻を使ったことを自主申告し、早産、新生児の低体重、先天性疾患リスクの高さと関連する

About 2% of pregnant Canadian individuals self-report using cannabis in pregnancy, with usage associated with higher risk of preterm births, low birthweight newborns, and congenital anomalies, in a multi-region study of 1.28m births

23-NOV-2022

https://www.eurekalert.org/news-releases/971592

PLoS ONE

 

その他

-NZ SMC

賃貸住宅のメタンフェタミン汚染基準-専門家の反応

Meth contamination standards in rental homes – Expert Reaction

Published: 24 November 2022

https://www.sciencemediacentre.co.nz/2022/11/24/meth-contamination-standards-in-rental-homes-expert-reaction/

賃貸住宅の内部の残留メタンフェタミン濃度について明確にした提案へのパブリックコメント募集が始まった。

2018年のSir Peter Gluckman教授の報告で、メタンフェタミン汚染基準が不適切に運用されていて健康リスクが過剰に喧伝されていることを発見した。しかし賃貸住宅にメタンフェタミン汚染が見つかった場合にどうすればいいのかは明確ではなかった。ニュージーランドは二つのメタンフェタミン汚染「許容」濃度を使っているが、どちらも法的拘束力はない。

SMCはこの長く続く問題について専門家にコメントを求めた。

Massey大学健康科学部上級講師Nick Kim博士

提案されている除染基準(100平方センチメートルあたり15マイクログラム)は、屋内の表面にどのくらいのメスが検出されるかに基づいている。この基準は賢明で健康保護目的に適う。

この値はどのくらいの大きさなのか?

15マイクログラムは食卓塩一粒の1/30以下の重さである

健康影響はあるか?

健康影響はありそうにない

詳細評価検査は資格のある専門家が行うべきか?

この点が意見募集の焦点である。メスの検査は極めて専門性の高い分野である

Canterbury大学毒性学教授Ian Shaw教授

建物にメタンフェタミンが残留しているということはその建物の中でメタンフェタミンが使われたことを意味する。極めて高濃度の場合にはそこで製造されたことを意味する可能性がある。しかし建物に残留したメタンフェタミンの量でそこに住む人々に毒性あるいは薬理作用がある可能性はほとんどない。問題は、異なる賃貸契約の間に残留物が除去されないと、あとで借りた人が身に覚えのないメタンフェタミンの使用や製造を非難されることである。

Otago大学He Kāinga Oranga住居健康研究計画上級研究員Lucy Telfar Barnard博士

政府の動きは長く延び延びになっていた問題に対応するものである。Gluckman報告以前は、民間及び公的地主や家の所有者が極微量のメタンフェタミンが検出されると膨大な額の除染費用を使ってきた。時には取り壊しさえされた。家がメタンフェタミンの製造に使われた割合は小さいのに除染や取り壊しが必要とされて膨大な無駄なお金が使われた-そのお金はカビや防寒対策、タバコの煙に使った方が良かった。

お金だけではなく、人への負担もあった。家を借りている人は短期間で出るように言われ、持ち物も奪われて汚染廃棄物として捨てられた。

これらは以前の除染基準の誤解に基づく。それはクリーンラボのクリーニングのためのガイドで、目的はメタンフェタミンの製造に使われた高濃度の有害化合物を完全に除去するための最大目標だった。喫煙者の住宅の除染の閾値ではない。

屋内で喫煙した人の住む住宅の残留物の量が誰かの健康に害を与えるという良い根拠は無いが、家を追い出された人への悪影響には良い根拠がたくさんある。

立ち退きのリスクを考えると、より高い閾値の提案は良いことだろう。

(僅かなリスクを誇大に見積もってより大きな被害を招いてしまう、除染なので放射能とまさに同じ。人類はなかなか学習しないようだ)

 

-毒素のない感謝祭

A Toxin-Free Thanksgiving

By Susan Goldhaber MPH — November 22, 2022

https://www.acsh.org/news/2022/11/22/toxin-free-thanksgiving-16681

毒性学者として、私は毒物について書くのが大好きで、感謝祭に関連することを書こうと思ったがうまくいかなかった。私たちの伝統的感謝祭の食事は有毒ではなくあなたの健康に良い。

1621年11月24日のオリジナルの感謝祭のご馳走と今私たちが食べているものはどのくらい似通っている?明らかに、あまり似ていない。食の歴史家はもともと七面鳥は食べられておらず、メニューはおそらく猟鳥とトウモロコシとおかゆと鹿肉を含むものだっただろうという。何故私たちは七面鳥を食べるのか?誰も本当のことは知らない。

(以下略。伝統って結構あとからつくられている)