[EFSA]意見等
-ホップのキャプタンの既存MRL改訂
Modification of the existing maximum residue level for captan in hops
EFSA Journal 2018;16(12):5498 21 December 2018
https://www.efsa.europa.eu/en/efsajournal/pub/5498
ホップのキャプタンのMRL改訂要請が提出されたがデータ不十分のためこのMRLの採用を推奨しない
-クランベリーのキャプタンの既存MRL改訂
Modification of the existing maximum residue level for captan in cranberries
EFSA Journal 2018;16(12):5499 21 December 2018
https://www.efsa.europa.eu/en/efsajournal/pub/5499
評価した穀物の各検体に定量限界(LOQ) 0.01 mg/kgで植物本体のキャプタンの残留物を管理するための妥当性が確認された分析法が得られた。暴露算出に基づき、報告された農業規範によるキャプタンの使用から生じる残留物の短期及び長期摂取は、既存の毒性参照値を超える消費者暴露になりそうもない。
-プロパニルの農薬リスク評価ピアレビュー
Peer review of the pesticide risk assessment of the active substance propanil
EFSA Journal 2018;16(12):5418 20 December 2018
https://www.efsa.europa.eu/en/efsajournal/pub/5418
情報不足と懸念が確認された。
[EU] RASFF Week51-2018
警報通知（Alert Notifications）
スペイン産精製グレープシードオイルのグリシジルエステル類(1120 µg/kg)、スペイン産原料チリ産塩水入りチルド加工済メカジキロインの水銀(1.53 mg/kg)、デンマーク産塩水入りチルド海老の亜硫酸塩非表示(28 mg/kg)、ドイツ産原料ポーランド産アプリコットカーネルのシアン化合物高含有(1791 mg/kg)、フランス産有機そば粉のアトロピン(53 µg/kg)及びスコポラミン(20 µg/kg)、中国産竹製テーブルウェアセットからのホルムアルデヒド(333 mg/kg)およびメラミン(7 mg/kg)の溶出、オーストリア産刻みオレガノのピロリジジンアルカロイド(11700 µg/kg)、ドイツ産原料トルコ産刻みオレガノのピロリジジンアルカロイド(32400 µg/kg)、中国産クロレラのベンゾ(a)ピレン(328.7 µg/kg)及び多環芳香族炭化水素(PAH4の合計:1593.3 µg/kg)、スペイン産オレンジのテブコナゾール(1.3 mg/kg)、ペルー産チリ経由生食用ブドウのエテホン(1.5 mg/kg)、中国産オランダ経由飼料用トウモロコシグルテンのアフラトキシン(B1 = 34 µg/kg)、デンマーク産英国経由有機紅麹からのモナコリンKの高摂取量(一日摂取量: 10 /mg)、
注意喚起情報（information for attention）
インド産飼料用黄色のキビのクロルピリホス(0.37 mg/kg)、フランス産チルドサバのヒスタミン(410 mg/kg)、スペイン産チルドメカジキ全体の水銀(2.2 mg/kg)、米国産亜塩素酸ナトリウム溶液の未承認食品添加物亜塩素酸ナトリウム、スペイン産解凍メカジキロインの水銀(1.3 mg/kg)、ポーランド産燻製豚の骨付きばら肉の多環芳香族炭化水素(33.6 µg/kg)、ルーマニア産チルド馬肉のカドミウム(0.27 mg/kg)、アルバニア産リンゴのジメトエート(0,04 mg/kg)および未承認物質オメトエート(0,025 mg/kg)、米国産食品サプリメントRoxyLeanの摂取によるニコチン酸過剰摂取リスク(30 mg/item)及び未承認新規食品成分ヨヒンベ樹皮抽出物(存在)、ポーランド産飼料用ルピナス(lupin：ハウチワマメ)のピリミホス-メチル(0.030 mg/kg)、英国産ハーブティーの未承認販売(薬用ハーブ)、
フォローアップ用情報（information for follow-up）
台湾産オランダ経由チリオイル入りガラス瓶の蓋からのエポキシ化大豆油(ESBO)の溶出(120 mg/kg)、イタリア産ビール味スプレッドのソルビン酸カルシウム(E203)の未承認使用、米国産英国経由食品サプリメントの未承認物質硫酸バナジル、ベルギー産アナログチーズ(チーズに似せた食品)のソルビン酸(E200) (1288 mg/kg)未承認及び未承認成分(竹繊維)、英国産中国で製造した鉄製フライパンからのヒ素(0.008 mg/l)・カドミウム(0.142 mg/l)・アルミニウム(11.3 mg/l)及びリチウム(7.45 mg/l)の溶出、スペイン産アーモンドの未承認物質テトラメトリン(0.065 mg/kg)、インド産スウェーデンで包装した原料英国産の有機インドセンダン粉(Azadirachta indica)の未承認販売、中国産オランド経由有機ヒマワリレシチン及び有機大豆レシチンの多環芳香族炭化水素(16.8 µg/kg)、
通関拒否通知（Border Rejections）
中国産ピーナッツのアフラトキシン(B1 = 21.2; Tot. > 24 µg/kg)、シリア産殻付きピスタチオのアフラトキシン(B1 = 73.8; Tot. = 79 µg/kg)、トルコ産サルタナレーズンのオクラトキシンA (14.6 µg/kg)、エジプト産殻付きピーナッツのアフラトキシン(B1 = 37.7; Tot. = 44.3 µg/kg)、トルコ産乾燥アプリコットの亜硫酸塩高含有(2622 mg/kg；2716 mg/kg；2626 mg/kg)、トルコ産生鮮オレンジのエスフェンバレレート(0.187 mg/kg；0.148 mg/kg)、トルコ産ピスタチオのアフラトキシン(B1 = 199; Tot. = 209 µg/kg；B1 = 52.2; Tot. = 59.4 µg/kg)、アルゼンチン産ピーナッツ穀粒のアフラトキシン(B1 = 13.7; Tot. = 22.7 µg/kg；B1 = 13; Tot. = 17 µg/kg；B1 = 6.3; Tot. = 9.1 µg/kg；B1 = 10.59; Tot. = 18.66 µg/kg；B1 = 5.5; Tot. = 12 µg/kg)、エジプト産殻をとったピーナッツのアフラトキシン(B1 = 4.7 µg/kg)、香港産ナイロン製台所用品からの一級芳香族アミンの溶出(アニリン0.025, 4,4'MDA 0.033 mg/kg)、中国産鉄製肉挽き機からのクロム(0.6 mg/l)とマンガン(29.1 mg/l)の溶出及び高濃度の総溶出量(2084 mg/dm²)、ジョージア産ヘーゼルナッツ穀粒のアフラトキシン(B1 = 47.6; Tot. = 54.8 µg/kg)、
[EU]査察
-カナダ―EU輸出用木材
Canada－Wood intended for export to the European Union
06/12/2018
http://ec.europa.eu/food/audits-analysis/audit_reports/details.cfm?rep_id=4071
2018年6月4～18日にカナダで実施した、EU輸出用に管理された木材の公的管理システムを評価するための査察。この査察はセイヨウトネリコ、針葉樹材、ヒノキの特別な輸入必要条件の実行に焦点を当てた。カナダ食品検査庁はEU輸出用木材のEUの要求に概ね従い、堅固で包括的な公的管理システムを制定している。だが、輸出するセイヨウトネリコの認定システム、施設の認可と査察の側面、植物衛生証明前のヒノキを含む針葉樹材のEU輸入必要条件の確認などに欠点があり、システムが弱められている。植物検疫リスクは輸出するセイヨウトネリコに限定されたままである。カナダの認証システムの信頼をさらに高めるために、これらの欠点を扱う必要がある。
-キプロス―国の査察システム
Cyprus－National Audit Systems
27/11/2018
http://ec.europa.eu/food/audits-analysis/audit_reports/details.cfm?rep_id=4069
2018年5月2～8日にキプロスで実施した、食品及び飼料の法律、動物の健康と福祉の規則の遵守を検証する公的管理システムを評価するための査察。査察の範囲は農業部門と医療及び公衆衛生サービス部門である。獣医療サービス以外の管轄機関は、大部分対処し、適切に査察体制が配備されている。いくつか弱点が確認されたものの、一般に信頼できる監査結果を出している。査察は、監査される側に受け入れられ、高評価され、透明性のある方法で計画されている。農業・農村開発・環境省の内部査察団体(IAB)と健康省の内部監査サービス(IAS)の両査察団体は査察機能や監査役の独立性を概ね確認しているが、独立性の脅威となりうる同定を容易にするための特別な取り決めはされていなかった。IABは、十分だがIABの品質管理システムに関連する側面に焦点を絞った詳細調査のための特別な取り決めを導入した。管轄機関には査察計画の適切な協力手段がなく、それにより査察システムを改善するための関連情報や経験を交換する機会を逃している。
[EU] SCCS
-サリチル酸についての最終意見
Final Opinion on Salicylic acid (CAS 69-72-7) - Submission I
-エチルジンゲロンの予備的意見にパブリックコメント募集－「ヒドロキシエトキシフェニルブタノン」(HEPB)：2019年3月5日まで
Preliminary Opinion open for comments on Ethylzingerone - ‘Hydroxyethoxyphenyl Butanone’ (HEPB): 5 March 2019
-ヘアダイ物質2-メトキシ-メチル-p-フェニレンジアミンとその硫酸塩－COLIPA n° A160 -の予備的意見にパブリックコメント募集：2019年3月5日まで
Preliminary Opinion open for comments on the hair dye substance 2-Methoxy-methyl-p-phenylenediamine and its sulfate salt - COLIPA n° A160 - deadline for comments: 5 March 2019
[PHE]英国国家ラドン行動計画
UK National Radon Action Plan
18 December 2018
https://www.gov.uk/government/publications/uk-national-radon-action-plan
ラドンは英国人の最大の放射線暴露源で喫煙に次ぐ肺がんの原因。英国は家庭や職場でのラドンの検出や管理について40年以上の経験があり、その科学的知見を生かして一連の対策を開発してきた。この報告書はラドンの管理に関する既存の対策を一つの文書にしたもの。ラドンの性質やその健康リスク、英国での分布、暴露源、家庭・職場・新築の建物での暴露評価や管理、影響を受ける人たちへのコミュニケーションなど。また新しいトピックスも扱っている。英国国家ラドン行動計画は5年以内の間隔で更新される。
[USDA]FSISは公衆衛生を守るために達成したことを強調
FSIS Highlights Accomplishments in Protecting Public Health
Dec. 21, 2018
USDAのFSISは本日肉家禽加工卵製品の安全性を確保することで公衆衛生を守った2018年の重要な成果を発表した。
「FSISは2018年に1億6000万頭以上の家畜と94億7000万以上の家禽の屠体を査察し690万件以上の食品安全と食品防御のための業務を行った」とCarmen Rottenbergはいう。
・食品由来疾患に標的を定める
・協力
・近代化
・ナマズ目査察
・外国の監視の同等性と輸入再検査計画
・アウトリーチ
・新興技術
・次の段階
[USDA]USDAは2017年次農薬データ計画要約を発表、米国の食品は世界で最も安全なもののひとつ
USDA Releases 2017 Annual Pesticide Data Program Summary, U.S. Food Supply is Among the Safest in the World
December 17, 2018
USDA Annual Pesticide Data Program 2017
https://www.ams.usda.gov/sites/default/files/media/2017PDPAnnualSummary.pdf
（あとで）
[ヘルスカナダ]意見募集：食べられる大麻、抽出物、局所製品に厳格な規制
Consultation: Strict regulation of edible cannabis, extracts and topicals
2018年12月20日から2019年2月20日まで。
規制案はインフォグラフィクスで提供
食べられるあるいは飲める製品に含まれるTHCの上限を包装あたり10mgに。ビタミン、アルコール、カフェインの添加は禁止、など
ニュース
ヘルスカナダは食べられる大麻製品の規制案を発表
Health Canada releases draft regulations for edible cannabis products
（写真がバンクーバーで販売されている大麻入りお菓子。こんなの子どもに食べさせないようにするのは無理。）
[BfR]「フェイクニュース」の時代に、科学はどうやって自己主張できるか？
How can science assert itself in the age of “fake news”?
13 December 2018
https://www.bfr.bund.de/cm/349/how-can-science-assert-itself-in-the-age-of-fake-news.pdf
（見出しのみ）
科学は人によらない
グリホサート：全ての人が専門家？
思慮深さではなくスピードが議論を決める
スターリンの法廷での詐欺
リスク評価：科学は失敗している？
不確実性は強み
普通の人たちは操られることと不信の狭間に
公衆と科学：4つの基本原則
フェイクジャーナルはフェイクサイエンスではない
科学：信頼できるが不確実性がある
[IARC]モノグラフ会合
Upcoming Meetings
https://monographs.iarc.fr/iarc-monographs-meetings/
Meeting 125:Some Industrial Chemicals (5–11 November 2019)
第125回の評価対象
1-Bromo-3-chloropropane [CAS No. 109-70-6]
butyl 2,3-epoxypropylether [CAS No. 2426-08-6]
p-chloro-alpha,alpha,alpha-trifluoroethylene [CAS No. 98-56-6]
glycidyl methacrylate [CAS No 106-91-2]
allyl chloride [CAS No. 107-05-1]
[FSSAI]ガイダンスノートNo.7 「照射食品は安全：その周辺の神話を否定する」
Guidance note No.7 related to "Irradiated Food is safe: busting myths around it". (Uploaded on: 24.12.2018)
食品の照射は食品に管理されたイオン化放射線を与え微生物による変敗を防ぎ寄生虫・病原体を破壊し保存期間を延長する。そのため食品の安全性と安全保障と国際取引の向上に使われる。インドは2000年以降照射スパイスや乾燥成分をいくつかの国に輸出している。2007年には検疫のため米国に輸出されるインド産マンゴーは放射線照射が義務化された。ニュージーランドはオーストラリアからいくつかの熱帯果物を照射後輸入している。中国は世界最大の食品照射施設数をもち食品安全と食品安全保障のために最も多くこの技術を使用している。インドでは一ダース以上の照射施設が建設されている。
コーデックスでは1983年に照射食品の一般基準と施設の操業のための服務規程を採択している。照射には以下のような利点がある：
・食品の変化を最小限におさえる、何も加えない物理的手法である
・燻蒸剤や化合物に比べて極めて有効性が高い
・有害な残留物は残さない
・包装済み食品でも、バルクでも使用できる
・熱を生じないので食品を自然の形態に保存する
・食品の、熱に弱い芳香を破壊しない
・労働者に安全で環境に優しい
一般からの認識には問題がある。放射線は原子力の破壊的力と結びつき、間違った情報による神話や誤解が多い。混乱は照射とチェルノブイリや福島のような食品の放射能汚染の区別ができないことから始まる。食品照射施設ではヒトが暴露されないように安全対策をとっている。
（ほんとうに、こういうところに福島がチェルノブイリと並列で書かれるのは残念。放射性物質で汚染された食品が輸出されたことはないし食品由来の被曝もほぼない。）
[FSSAI]中国からの乳と乳製品の輸入禁止に関連する文書
Letter related to Ban on Import of Milk and Milk products from China. (Uploaded on: 21.12.2018)
2008年に（メラミン混入事件をきっかけに）課せられ何度も延長されて2018年12月23日までになっていた輸入禁止をさらに4か月延長
その他
-2018年のグーグル先生にされた質問トップ10
10 top questions you had for Dr. Google in 2018
December 21, 2018
https://edition.cnn.com/2018/12/21/health/health-questions-2018-google-explainer/index.html
1.ケトダイエットって何？
2. ALSって何？
3.内膜症って何？
4.どのくらい尿中に大麻が出続ける？
5.インフルエンザはどのくらい続く？
6.インフルエンザはどのくらい伝染する？
7.着床出血はいつおこる？
8.なぜ私はいつも疲れている？
9.胸焼けってどんな感じ？
10.高血圧の原因は？
-完全菜食主義のカップルが子どもに極端な肉なし食を与え栄養不良になって懲役刑
Vegan couple face jail for feeding child EXTREME meat free diet she became malnourished
Dec 24, 2018
19か月の子どもがくる病を含む重症の栄養不良になったため父と母、32と34才が懲役刑。
オーストラリア。子どもには朝ご飯にオート麦、ライスミルク、バナナ、昼はジャムとピーナッツバタートースト、夜は豆腐、ご飯あるいはジャガイモを与えたが偏食だったのでオート麦を食べたと夫婦は言っている。3月に発作をおこして病院に行き、医師が健康状態の悪さを発見した。体重はたった4.9kgだった。予防接種も受けず定期健康診断も受けていなかった。
-ドイツの裁判所は主導的神経科学者への動物の福祉裁判を棄却
Natureニュース
German court dismisses animal-welfare case against leading neuroscientist
20 December 2018
https://www.nature.com/articles/d41586-018-07868-y
Max Planck研究所のNikos Logothetisが研究に使っているサルの件で動物の福祉違反だと非難された。2014年に活動家が施設の隠し撮りで始めたもの。研究所の対応にも批判がある。
-何故香港、日本、アイスランドが人間開発にベストの国なのか
Why Hong Kong, Japan and Iceland are the best countries for human development
21-Dec-2018
https://www.eurekalert.org/pub_releases/2018-12/bu-whk122118.php
国連の人間開発指数の欠点のいくつかを修正したヒューマンライフ指標Human Life Indicatorを使うとノルウェー、スイス、オーストララ医が上位から外れる
新しい指標では不平等を調整した出生時の余命を考慮する、つまり低所得者が若くして死亡し金持ちが長生きする国は、みんなが同じように生きる国より悪くなる。そうすると日本が19位から2位に上昇しドイツは5位から25位に落ちる。
Population and Development Review
-製品レビュー プロテインパウダー、シェイク、ドリンク
コンシューマーラボ
Protein Powders, Shakes, and Drinks Review
12/21/18
https://www.consumerlab.com/reviews/Protein_Powders_Shakes_Drinks_Sports/NutritionDrinks/
プロテインパウダーとドリンクの20%がコンシューマーラボの品質検査に失格
内容はコレステロールを含まないと表示されているのに含む、ナトリウム含量が表示より81%多い、など
-Arthur J. Cramp:アメリカの医学を専門職にしたインチキバスター
Arthur J. Cramp: The Quackbuster Who Professionalized American Medicine
Robert Blaskiewicz and Mike Jarsulic
Skeptical Inquirer Volume 42.6, November / December 2018
1900年代初頭のインチキ治療宣伝者たちの嘘を暴き、根拠のある治療をするという専門職としての医師の役割を確立するのに貢献したArthur J. Cramp医師の話
-グーグル先生は嘘つき
Dr. Google Is a Liar
By Haider Warraich（心臓専門医） Dec. 16, 2018
https://www.nytimes.com/2018/12/16/opinion/statin-side-effects-cancer.html
フェイクニュースは民主主義を脅かす。フェイク医療ニュースは我々の命を脅かす
それはヨガの教室の時に始まった。彼女は首に違和感を感じた。友人は救急に行くべきと薦めた。結局心臓発作だった。彼女は典型的な心臓発作患者ではなかった。タバコは吸わず運動していて食生活に気を遣っていた。しかし彼女の病歴を精査するとコレステロール濃度が異常に高かった。彼女はスタチンを処方されていたが、インターネットで怖い話を読んでいたので処方箋を薬局に持っていくことはしなかった。彼女は現代急速に蔓延しつつある流行病－虚偽の医療ニュースの犠牲者だった。
（以下スタチンの有効性とノセボ効果、がん代替療法などについて。日本のHPVワクチンが虚偽の懸念で接種率が下がったとも記載されている。虚偽の情報との戦いにほんの僅かでも勝つチャンスを得るには医師や研究者が物語に科学を織り込む必要がある、と主張。）
