2021-08-13

[MFDS]日本産輸入食品の放射能検査の結果

輸入検査管理課

-2021.7.30〜2021.8.5

https://www.mfds.go.kr/brd/m_100/view.do?seq=43217

-2021.7.23〜2021.7.29

https://www.mfds.go.kr/brd/m_100/view.do?seq=43216

 

[MFDS]国民請願、輸入オキアミ油製品の他油脂混合有無を検査する

輸入流通安全課/顧客支援担当官 2021-08-02

https://www.mfds.go.kr/brd/m_99/view.do?seq=45628

□ 食品医薬品安全処は、最近、健康食品に対する関心増加で注目されている「輸入オキアミ油」製品を国民請願安全検査対象に選定し、8月から10月まで市中に流通​​している製品について回収・検査を実施する。

○ 今回の検査対象は、「他油脂混合有無の検査を要求した請願」が6月25日から7月25日まで国民多数の推薦(232人)を受け、国民請願安全検査審議委員会が検査の妥当性を審議して採用した。

- 採択された請願は5月、食薬処と韓国消費者院の合同調査の結果*、一部製品で他油脂混合が確認され「オキアミ油を信じて食べても構わないのか、食薬処でもう一度輸入製品全般の他油脂混合の有無を検査してほしい」という内容であった。

* オキアミ油100%と表示された26製品を対象に、品質、安全性、表示実態を共同調査した結果、オキアミ油4製品から他油脂が混入されたことを確認

□ 検査対象は2020年以後輸入されたオキアミ油製品のうち、昨年5月の合同調査時に検査していない37海外業者112製品であり、検査項目は脂肪酸組成含有量(他油脂混合有無の確認)と酸化など2項目である。

○ 参考に、食薬処は国民請願安全検査で昨年から今年上半期まで、浸出茶(鉛・残留農薬など、80品目)を検査して全て適合しており、大麦若葉粉製品(金属異物・大腸菌、77品目)の検査結果12品目が不適合で行政処分などの措置をした。

<添付>「国民請願安全検査制」カードニュース

 

[MFDS] [報道参考] アフラトキシン基準超過「韓国味噌」回収措置

食品管理総括課 2021-07-30

https://www.mfds.go.kr/brd/m_99/view.do?seq=45623

□ 食品医薬品安全処は、「韓国味噌」からカビ毒であるアフラトキシンが基準値より超過検出*されたため、該当製品を販売中止して回収措置した。

* 総アフラトキシン(B1、B2、G1、G2の合計):(検出量)62.4 μg/kg(B1:57.3 μg/kg)、(基準)15.0 μg/kg 以下(ただし、B1 10.0以下)

 

[MFDS]ナトリウム減らす方法!実践飲食店を紹介します

食生活栄養安全政策課 2021-07-30

https://www.mfds.go.kr/brd/m_99/view.do?seq=45620

□ 食品医薬品安全処は韓国フランチャイズ産業協会と協力して、今年「ナトリウム低減実践飲食店*(以下、実践飲食店)」577店を追加・指定し、現在合計879ヶ所が運営中と発表した。

* ナトリウムを減らして1人分ナトリウム含有量が1,300 mg未満メニューを運営または、30%以上ナトリウムを減らしたメニューを全体メニューの20%以上運営する飲食店

○ 実践飲食店は調理業者が申請をすれば食薬処または地方自治体が指定して、低塩食メニュー開発のための専門家の技術支援と販売食品の塩分管理のための定期的な事後管理を受けることになる。

□ 消費者は自分が選択した食品の塩分濃度を受け入れなければならない受動的環境に置かれており、調理者が塩(ナトリウム)を少なく使用することが大変重要である。また、消費者が健康的な食生活のためにナトリウム低減メニューを選択できる、消費者の選択権が保証されなければならない。実践飲食店は、このような問題意識と考えから始まり、2015年から参加希望飲食店と協業で推進している。

□ 今回新規で指定された実践飲食店は、国民の嗜好食品でありながらナトリウム含有量が高いフライドチキン(チキン)業者と好みに応じて塩を加味する牛肉煮込みスープ(コムタン)、豚腸詰めスープ(スンデクッパ)などを販売するフランチャイズ加盟店である。

○ チキンフランチャイズ加盟店は、チキンの下味のつけ方を変更してナトリウム含有量を減らし、スープ・チゲなどの汁料理フランチャイズ加盟店は、ナトリウム含有量が低い原材料使用と下味調整などを通じて塩分を下げた。また、食薬処は実践飲食店が消費者に広く広報されるように、食品安全国ホームページとブログなどに指定業者名簿を公開するなど広報も積極的にしている。

 

実践飲食店のナトリウム低減メニュー

✓事例1(チキン分野)フライドチキン1人前(200 g):1244 mg→870 mg

✓事例2(スープ‧汁‧チゲ分野)

- 豚腸詰めスープ(スンデクッパ)1人前(692 g):1,504 mg→864 mg

- 牛肉煮込みスープ(コムタン)1人前(629 g)822 mg→348 mg

- 豆腐チゲ(スンドゥブ)1人前(444 g):1,351 mg→803 mg

□ 食薬処は、今回の実践飲食店指定・拡大で、消費者の外食を通じたナトリウム摂取量を減らして健康的な食生活文化定着に役立つことを期待して、外食業界が自発的にナトリウム低減実践飲食店に参加するよう呼びかけた。

添付 ナトリウム低減実践飲食店の概要

 

[MFDS]インターネットで人気夏の旬水産物集中回収・検査

農水産物安全政策課/新種有害物質課 2021-07-30

https://www.mfds.go.kr/brd/m_99/view.do?seq=45619

□ 食品医薬品安全処は、オンラインショッピングモールで夏のスタミナ料理で人気の高いウナギとニベを、8月2日から8月24日まで集中回収・検査する。

○ ウナギは動物用医薬品の禁止物質*を検査して、ニベは鮭を高価なニベと偽り表示・販売有無を確認する。

- ウナギは残留動物用医薬品の同時多成分分析法で禁止物質など65種を検査し、ニベは遺伝子分析法で固有遺伝子の塩基配列情報を利用して品種を確認することになる。

*(動物用医薬品)メベンダゾール、セフチオフルなど(禁止物質)マラカイトグリーン、ニトロフランなど

 

[MFDS] [報道参考] カラメル色素分類を細分化してより安全に管理

添加物基準課2021-07-29

https://www.mfds.go.kr/brd/m_99/view.do?seq=45613

□ 食品医薬品安全処は、食品添加物のリスク評価をより正確に行うために、品目分類を細分化するなどの内容を入れた「食品添加物の基準及び規格」告示改正(案)を7月29日に行政予告して9月27日まで意見を受け付ける。

○ 今回の改正(案)は、欧州連合(EU)、国際食品規格委員会(Codex Alimentarius Commission、CAC)などの国際基準に合わせて、食品添加物の分類体系を改善して使用原則を定めるなど食品の安全性向上のために設けた。

□ 改正の主な内容は、▲カラメル色素(4種)とグリセリン脂肪酸エステル(8種)の品目分類を国際基準で分類、▲混合製剤に使用する希釈剤種類と使用原則の明確化、▲ブドウ糖など糖類製造に亜硫酸塩類許容、▲アラビアゴムなど5品目の試験法改善などである。

○ カラメル色素(4種)、グリセリン脂肪酸エステル(8種)は種類別一日摂取許容量(ADI)が異なるが現在は統合されており、摂取量評価などに困難があったが、種類別に細分化することでより正確なリスク評価ができる。

○ 食品添加物混合製剤*は、デンプン、小麦粉、砂糖など食品原料と混合が可能で一般食品と混同しやすいが、これを明確に区分して混合製剤に使う希釈剤(食品成分)の使用原則を定めて、使用できる種類を明確に提示した。

* 本来、成分に変化を与えない状態で多数の食品添加物または希釈剤を混ぜた形態、例えば、リン酸塩(粉末)を食品製造の使用に手軽なように水などを混合して液状形態にしたもの

○ また、国際食品規格委員会などで国際的に許容している亜硫酸塩類をブドウ糖など糖類製造に使用可能にし、アラビアゴムなど5品目の成分規格試験法の精度向上と試験手続きなど方法を簡単に理解できるように改善した。

<添付> 「食品添加物の基準及び規格」改正(案)の主要内容

 

[MFDS] [報道参考] 鉛基準超過した輸入健康機能食品の回収措置

輸入流通安全課 2021-07-28

https://www.mfds.go.kr/brd/m_99/view.do?seq=45611

□ 食品医薬品安全処は、ニュージーランド産「プレミアムビルベリーアイケア(ビルベリー抽出物)」から、鉛が基準値(1.0 mg/kg)より超過検出(1.6 mg/kg)されたため、該当製品を販売中止して回収措置する。

 

[MFDS]消費期限表示制導入およびファンシューマー食品販売禁止

規制改革法務担当官 2021-07-26

https://www.mfds.go.kr/brd/m_99/view.do?seq=45592

□ 食品医薬品安全処は7月24日、「食品などの表示・広告に関する法律」、「輸入食品安全管理特別法」、「化粧品法」、「医療機器法」など、6個の法律改正案が国会本会議を通過したと明らかにした。

主な法案名

(略称)

主要内容

施行

食品等の表示・広告法

▪生活用品などと類似の食品の表示・広告禁止

公布後1ヶ月

▪食品の「賞味期限」の表示を「消費期限」に変更

2023年1月1日

 

輸入食品法

▪感染症発生時、海外製造所非対面調査根拠用意

すぐに施行

▪不法行為通報奨金制度導入

▪業務停止代替課徴金上限額上方(2億→ 10億ウォン)

▪危害懸念海外食品情報食薬処ホームページに公開

公布後6ヶ月

 

<食品などの「販売期限」表示制が「使用期限」表示制に変更される>

□「食品などの表示・広告に関する法律」改正では、現在の食品などに表示される「販売期限」の代わりに「使用期限」を表示することで、販売期限(賞味期限)経過製品による食品などの廃棄物を減少させて国際の流れに合うように制度を整備した。

* 販売期限(sell-by date):製品の製造日から消費者に流通販売許可されている期間

** 使用期限(use-by date):表示された保管条件を遵守した場合、消費者が食品を食べても安全に異常がないと判断される最終消費期限

○ 販売期限は消費者に販売が許可される期間で、その期間経過後も摂取可能だが消費者がいつまでに摂取すればよいか分からないので、販売期限が経過した食品は食品の状態に関係なく廃棄するなどの問題がある。

- 欧州連合(EU)などほとんどの国は使用期限表示制を導入していて、国際食品規格委員会*(CAC)も、2018年国際食品基準規格で販売期限制度を削除して、使用期限表示制度を勧告している。

* 国際食品規格委員会(Codex Alimentarius Commission):1962年に設立されて188個の加盟国と1個の会員機関(EU)が加入している政府間機関で、食品安全・貿易関連国際基準規格を設定

○ 使用期限表示制度は国民認識転換と業界準備など制度の安定施行のために2023年から施行され、牛乳など流通過程で変質が懸念される一部品目は流通環境整備を考慮して猶予期限を延長する予定である。食薬処は制度施行に先立ち消費期限に対する十分な認識と共感形成のために国民広報を強化して、流通温度に脆弱な食品の場合は安全問題が発生しないように管理を強化する。

 

<安全事故の懸念があるファン(Fun)シューマー製品の販売制限される>

□「食品等の表示・広告に関する法律」および「化粧品法」の改正で、生活用品などと誤認することがある食品などの表示・広告、食品と誤用する恐れがある化粧品の販売が禁止される。

○ 最近、靴墨チョコレート、マジック飲料、牛乳パックシャンプーなどファンシューマーマーケティングが広がっていて、子供などが食品ではない物品を食品と誤認・摂取する安全事故にさらされる懸念が大きくなった。今後、食品ではない物品の相互、商標または容器と似ている表示・広告を食品では使用できなくして、食品または食品容器などを模倣する化粧品の販売も制限される。

- 食薬処は今回の法改正で、食品など誤認・摂取による事故を事前に遮断して、子供などの健康と安全な消費文化の定着に貢献すると期待する。

* ファンシューマー(Funsumer):楽しい(Fun)と消費者(Customer)を結合した用語で、製品を購入する過程で風変わりな楽しさを追求する消費者を意味する

 

<海外輸入食品製造所非対面調査など安全管理が強化される>

□ 「輸入食品安全管理特別法」改正で、▲海外製造所非対面調査根拠を用意、▲違反行為申告者報奨金制度の導入、▲業務停止処分に代え課徴金上限額引き上げ、▲海外食品情報公開の実施など輸入食品に対する安全管理が強化される。

○ COVID-19等感染症発生または天災などの理由で、海外製造業所の現地調査が困難な場合に備えて、情報通信技術を利用して非対面調査ができる根拠を用意した。

- 非対面調査は書類審査と画像通信を利用したオンライン点検方式で実施され、問題がある場合は輸入中断措置ができるようにした。

○「無登録営業」、「不適合返送再輸入」など、主な法律違反行為申告者に対する報奨金支給根拠を法で明示して、営業停止に代えて課徴金の上限額を現行2億ウォンから10億ウォンに引き上げた。

○ 海外サイト販売食品に対する危害情報を食薬処ホームページに公開する根拠を明確にして、消費者が海外直輸入時に安全で正しい食品を選択できるようにした。

添付 法律第・改正情報ルーム(食薬処ホームページ)

 

[FDA]乳児用調整乳の生活性成分についてのワークショップ

Workshop on Bioactive Ingredients in Infant Formula

September 23 & 24, 2021

https://web.cvent.com/event/ec019daf-1ecf-4ff5-b84c-92e7bf5c3949/summary

乳児用調整乳に生物活性のある成分を安全に使用することを取り巻く科学を探る:評価枠組みの検討

 

その他

-子どもの喘息研究は非倫理的に治療を差し控えていると批判者は言う-そして厄介な傾向を見る

Scienceニュース

Critics say a childhood asthma study unethically withheld care—and see a troubling trend

By Charles PillerAug. 12, 2021

https://www.sciencemag.org/news/2021/08/critics-say-childhood-asthma-study-unethically-withheld-care-and-see-troubling-trend

ピッツバーグ大学の尊敬される肺研究者Juan Celedónは緊急の国家的問題に対応したい。重症喘息発作で毎年米国の数万人の子どもたちが入院している。何十年にも渡って,研究者らは高用量ビタミンDが役に立つかもしれないと考えて2016年にCeledónらは大規模臨床試験を開始した。国立心肺血液研究所(NHLBI)とビタミンと医薬品の企業からの資金で、ビタミンD欠乏の喘息の子どもたちが集められた-多くは都市部のマイノリティコミュニティの子どもたちで、ほとんどが黒人だった。参加予定400人のうち半分が,約1年間毎日高用量ビタミンDサプリメントを受け取る。残り半分は対照群である。そして同様のデザインの他の試験が直面している議論を引き起こす、試験に影を落とす決定をした-対照群のビタミン欠乏の子どもたちに、多くの医学機関が助言している、より低い用量のビタミンを与えるのではなく、プラセボを選んだ。

喘息とビタミンDを研究している肺専門家であるシアトルの医師Bruce Davidsonがこの“Vit-D-Kids”試験のことを聞いたとき、愕然とした。喘息で副腎皮質ステロイド治療を受けている子どもたちは既に骨の健康と成長抑制の問題があって、ビタミンD不足は彼らを骨折リスクにさらす。さらにDavidsonはオンラインに投稿されたインフォームドコンセント用紙が保護者に子どもたちがそのようなリスクに晒されることを伝えていなかった。Davidsonは何度もこの問題を指摘している。しかし研究者らは試験に参加しなければ子どもたちのビタミンD不足は検出されないのだから試験のせいで悪化することはなくプラセボは正当化できると主張する。

Davidsonの意見は一部のメディアで注目され参加者基準と同意文書に僅かな修正が行われたがVit-D-Kidsは進んだ。そして成功しなかった。200人近くの参加者を集めたが2019年にデータ安全性監視委員会が中間結果でビタミンDサプリメントに喘息を予防する効果はないと結論して中断された。しかし研究者らは「秩序正しく終わらせる」ために、不明の人数の子どもたちをさらに最大6ヶ月、ビタミン欠乏であるにもかかわらずプラセボにおいた。「これは無慈悲で愕然とするやりかただ」Davidsonはいう。そしておそらく害があった。この試験では少なくとも9人が試験中に骨折していて通常の喘息の子どもの約2倍である。骨折についてはJAMAに昨年発表されたこの試験の報告でも他の試験結果の要約でも有害事象の可能性として開示されていない。そしてこれまで開示されていなかったVit-D-Kids試験の各種文書をScienceが調査したところ、さらなる懸念が同定された

NIH臨床センターの医師で試験デザインの専門家Charles Natansonは、デザインの悪さから、この試験の社会への利益はない可能性が高いという。この試験は倫理ガイドライン基準を満たさない。Celedónらはインタビューや質問への回答を拒否した。

他にも対照群に現在の最良の「通常の医療Usual-care」を受けさせないヒト試験が行われている。そのほうが効果が出やすいからだ。

(以下未熟児の酸素療法等他の例も含めて力のこもった報告)

 

-SMC-NZ

政府はCovid-19アプローチを改定しNZ再開へのステップを発表

Govt resets Covid-19 approach, announcing steps to reopen NZ – Expert Reaction

12 August 2021

https://www.sciencemediacentre.co.nz/2021/08/12/govt-resets-covid-19-approach-announcing-steps-to-reopen-nz-expert-reaction/

今年中にワクチン接種を加速し国境再開予備試験を行う

9月に16才以上の全ての人を予防接種対象にし、予防接種完了した人が海外から戻った場合は自宅での隔離が可能になる予備計画を10月から始める。リスクが低いと見なされた国から来た予防接種完了旅行者の検疫なしの入国は2022年第一四半期から始まるだろう

オタゴ大学公衆衛生学部Nick Wilson教授

シドニーの状況を鑑み、12-15才の予防接種はもっと早く、学校で効率よく行うべき。NZはCovid-19の健康被害予防を優先して非常に優れていたが,同様により広範な社会経済影響も考える必要がある。ロックダウンの社会経済への悪影響もモデル化した例がある。しかしNZは根絶戦略における世界のリーダーであり続ける。

オタゴ大学旅行業学部Julia Albrecht博士

10月からの試験開始は予想より早かった。それは少数の厳しい制限下での試験だろうが、それでも長いトンネルの向こうの光である

ウェリントンビクトリア大学臨床心理学者Dougal Sutherland博士

政府の計画は予防接種を促す「ニンジン」になるだろう

カンタベリー大学Michael Plank教授

質問は、国境を開くのは16才以下の子どもの予防接種前なのかどうかである

オタゴ大学プライマリー医療と総合診療学部上級講師Lesley Gray

詳細を見るまでコメントは難しい。海外に行く必要のあるニュージーランド人にとっては歓迎だろう。